2015年4月20日

日本理学療法士協会の調査で見えてきた「通所リハ」の在り方とは?

日本理学療法士協会が、通所リハビリテーション・サービスおよび通所介護サービスの「これからの在り方」を検討する全国的な調査の結果が発表になりました。これは厚生労働省の内部部局の一つであり、高齢者医療や福祉などを所轄する老健局の補助金で実施したものです。

今回の調査は全国各地にある通所リハビリテーション事業所のうち1,500施設、通所介護事業所のうち3,000施設を無作為に抽出、昨年の7月から8月にかけてアンケート調査が行われ、623の通所リハビリテーション事業所、1,082の通所介護事業所から回答が得られました。

調査結果で注目すべき点は、理学療法士をはじめ、作業療法士や言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が専従で配置されている通所介護事業所では、利用者の日常生活自立度の改善割合が高くなることが判明。特に高い転倒リスクがある利用者のケースでは、看護師や柔道整復師などが担当するよりも、リハビリテーション専門職の機能訓練が効果的とのことです。

本調査では、通所リハビリテーション事業所や通所介護事業所が、今後の在宅介護では、より大きな役割を担っていく結果が出ると同時に、一方で人数の不足や情報が不足しているなどの課題も明らかになりました。特に中⼼静脈栄養や気管切開など、医学的な処置ができる人員との組み合わせは早急に検討が必要になっています。いわゆる「団塊の世代」が後期高齢者となる2025年までに、新たな在り方が求められるといっていいのではないでしょうか。

[みんなの介護 http://www.minnanokaigo.com/news/N48923210/]

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